ずっと快適に暮らす家を手に入れるために
知っておいてほしい たった１０個の大事なこと
２．「地震に壊れない家」を建てるために知っておくべき「２つ」のこと
日本は地震国です。いつ、どこで大地震が起こっても不思議ではない国です。
新潟も過去にいくつかの大きな地震に遭遇しました。これから起こるかもしれないその時に備えて、これから建てる自分の家が、本当の意味で地震に強い家であることが大事です。大地震の時に「自分の家にいることが最も安全」といえるような家にしたいものです。
新潟の冬はとても寒いです。夏も蒸し暑い日が多く、全国的に見ても一年を通して厳しい気候の地域といえるでしょう。
この新潟で家を建てるのなら、優先順位としてまず重要視することが「一年を通して快適で過ごせる家を建てること」ではないでしょうか。それも、「電気代や石油代をたくさん払ってその快適さを手に入れる」のではなく、「できるだけ少ない光熱費で、一年中快適な暮らしを実現すること」が大事だと思います。
そんな家を実現するために、次の3つのことを知ってほしいのです。
④ 地盤を知る
地盤は大事です。いくら建物がしっかりしていても、地盤が悪ければ被害が生じます。まずは、自分の土地の地盤がどんな地盤なのかを知ることが大事です。そのために「地盤調査」を必ず行ってください。そして、仮に地盤が弱い場合は、その地盤に適した改良工事を行うことです。
地盤改良には、表層部分を改良する方法や、杭などを打って建物を支えるという方法など、いくつかありますので、調査会社から提示された方法に準じて施工をしてもらうことで、安心の地盤に改良されます。
⑤ 構造計算された構造躯体を使う
そして何より、建物自体を地震に強い家にしなければなりません。
しかし、これも何を基準に判断をすれば良いのか、初めて家づくりを検討される方にとっては、非常に難しく考えてしまうのではないでしょうか。
どの住宅会社も「自社が建てる家が地震に弱い」とは言いません。また、家を建てるみなさんとしても、「最近の家はどんな家でも地震には強く作っているだろう」と思っている方も多いかもしれません。
しかし、現実には熊本地震のように、築浅の家でも倒壊してしまう家も存在します。
その見極めをしっかり行うことで、ご自分の家が安全で安心な家になるのです。
「柱が太い」とか「良い大工がいる」とか「ベタ基礎が標準です」というような感覚的で説得力のないものは「地震に強い裏付け」にはなりません。
建築の専門家から見た耐震性における最も確かな裏付けは、「許容応力度構造計算（以下構造計算）」です。
「構造計算」という言葉は聞きなれないかもしれませんが、これはその建物に想定される荷重や地震力や風圧力などを数値化し、ロジカルな計算とシミュレーションをしながら、それに耐えるような柱や梁、耐力壁、基礎なども構造部材を決定していく作業のことです。
日本の建築の法律のベースとなる「建築基準法」では、日本の建築物は全て「構造計算」を行うことが定められています。なので、マンションやビルなどの鉄骨造やRC造では、すべて「構造計算」を行っています。それらは、建物をデザインする「意匠設計士」と構造を考える「構造設計士」とが二人三脚で計画していくのです。
しかし、2階建て以下500㎡以下の木造住宅はそれを例外として「構造計算」をしなくとも建築許可がおりるというルールになっています。つまり、一般の木造住宅は設計者の判断のもとに安全な設計としていることが大前提で、それに対するチェックはないというわけです。これは、いまだレベルの低い工務店がいるので、すべての家を構造計算が義務としてしまうと、家が建てられない会社が存在する現実を踏まえて、そうなっているとされています。
しかし、「さすがにこれではいけない」という識者の意見も多く、最近では木造住宅でも専門の構造設計士による構造計算を行って、安全性が科学的に裏付けられた建物を建てるという住宅会社も増えています。
なので、皆さんも木造住宅を建てる際には、ぜひ「構造計算」を行うようにその住宅会社にお願いしてほしいです。若干の費用は掛かりますが、一生の家の家族の安全を考えたら安いものです。その時に、耐震等級というものがありますので、それをできれば3等級、少なくとも2等級の家を建ててください。「構造計算を行って、耐震等級2以上の建物を建てること」が、私のお勧めする耐震性の優れた家づくりです。
加えて、熊本地震のように何回も繰り返し大きな揺れが生じる可能性に対しても、「制振装置」という揺れを吸収する技術も開発されていますので、それらの技術も積極的に使ってみてはいかがでしょうか。しかし、これもあくまで耐震性が高い建物へのプラスアルファの技術として考えることが大事です。
