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Q1住宅とは? 仕様と価格(坪単価)、メリット・デメリットを解説

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このページでは、Q1住宅(キューワン住宅、Q=1.0住宅)とは何か?
Q1住宅の意味だけではなく、特徴や目的、仕様と価格(坪単価)、メリット・デメリット、
Q1住宅の実現方法等をわかりやすく、ご説明しています。

目次 Q1住宅とは? Q1の意味をわかりやすく解説

Q1住宅とは何か? 意味を解説

Q1住宅の3つの特徴

Q1住宅の目的

Q1住宅の新潟市での実現方法

Q1住宅を実現するための費用(コスト)

Q1住宅のメリット、デメリット

Q1住宅からQ1-X住宅へ

リフォームでQ1住宅はできるのか?

Q1住宅に興味を持ってくださった方へ

Q1住宅とは何か? Q1住宅の意味を解説

Q1住宅とは? コンセプト

Q1住宅とは、高断熱で快適・省エネに暮らせる住宅のコンセプトです。

国の次世代省エネルギー基準(一般的な長期優良住宅の省エネ基準)よりも、 はるかに断熱性能が高い事と、冬は太陽熱を室内に取り込む事で暖房費が従来の半分以下で快適に暮らせる住宅をQ1住宅としています。

Q1住宅の読み方、表記

Q1住宅は、「キューワン住宅」と読み、
Q1住宅、Q=1.0住宅と表記することもあります。

Q1住宅の歴史、Q1の意味

Q1住宅は、住宅の断熱気密工法を30年以上前に日本で初めて研究・開発した(社)新住協により考案・推進されています。

Q1住宅の「Q1」の意味は、断熱性能を表す「熱損失係数 Q値=1.0」という意味で始まりましたが、現在では単純にQ値=1.0という性能を意味するものではありません。

Q値=1.0に限定せず断熱性能を上げ、冬は太陽熱を取り込み、夏は遮熱をすることで冷暖房エネルギーの消費を従来の半分~1/10以下に抑えながら快適・省エネに暮らす事ができる住宅コンセプトが「Q1住宅」です。

Q1住宅の3つの特徴

Q1住宅には、様々な特徴がありますが、ここでは3つの大きな特徴をご説明します。

特徴1.とにかく快適。その「快適さ」を数字で証明できる。
特徴2.高断熱(熱損失が小)で太陽熱を取り入れるため省エネ・家計に優しい。
特徴3.特別な設備を使わないため、ランニングコストと施工性に優れている。

特徴1.とにかく快適。その「快適さ」を数字で証明できる

住宅業界では、「快適」「暖かい家」「涼しい家」など、主観的な表現で住宅の良さや特徴が語られています。しかし、「暖かい」「涼しい」といった特徴を裏付ける証拠である断熱性能や温度・湿度の推移を一切示していない(示せない)大手メーカーや工務店がほとんどです。その結果、日本に約5000万戸ある住宅の多くは断熱材が効かず、隙間だらけで冬の暖房環境は劣悪。ヒートショックによる脳卒中や心疾患により住宅内で亡くなる方が年間14000人にのぼるのが実情です。 一方、Q1住宅は「快適」という主観的な表現を裏付けする証拠を数字(断熱性能U値/Q値、気密性能C値、温度・湿度の推移データ)で具体的に示すことができます。

建物の仕様により異なりますが、新潟市におけるQ1住宅の断熱気密性能は、U値0.4以下、Q値1.0前後、C値0.2~1.0以下です。温度・湿度の推移データは、次の項でグラフを添付させて頂きました。

特徴2.高断熱(熱損失が小)で太陽熱を取り入れるため省エネ・家計に優しい

断熱材を200mm以上の厚さで設置し、なおかつ気密を確保する事で住宅からの熱損失が小さく冷暖房エネルギー消費の少ない建物が実現できています。

冬場、暖房にかかる費用(暖房エネルギー消費)は、従来からの日本住宅の良さである太陽熱を室内に取り込む事で、 日射が少ない新潟市においても一般的な長期優良住宅(Q値2.7)の1/3以下になります。

一方、夏場は、夜間の冷気を室内に取り入れたうえで、厚い断熱が遮熱の役割を果たすため不要な太陽熱が室内に入らず、 真夏以外は、エアコン無しで快適に暮らすことができる住宅になります。こちらのグラフをご覧ください。

2015年3月中旬から9月初旬までのQ1住宅の室温・湿度のグラフ
室温:紫色、湿度:黄色、場所:新潟市中央区

このグラフは、2015年3月中旬から9月初旬までのQ1住宅の室温(紫折れ線)、湿度(黄色折れ線)のデータがグラフ化されたものです。場所は新潟市中央区です。

まず注目して頂きたい事は、3月~9月まで室温が大きく変わっていない事です。22℃~27℃の辺りにグラフが集中しています。エアコンのスイッチを入れたのは、7月13日から8月16日までで、自動運転のため24時間常に作動しているわけではありません。この期間内のグラフで湿度が下がっている時間帯にエアコンが作動しています。

特徴3.特別な設備を使わないため、ランニングコストと施工性に優れている

 一般的にいわれる「省エネ住宅」は、ソーラーパネルやバッテリーなどエネルギー効率の高い特別な設備を複数設置して省エネを謳っています。それらを統括管理する様々な電子機器の設置も必要です。しかし、これらの機器は、10~15年のサイクルで寿命が来るばかりか、性能の高い機器は得てして高額です。 10~15年で高額な設備投資を毎回行わなければならない住宅は、ランニングコストの面で疑問が残ります。環境負荷の観点からも望ましいものではないと考えています。

 一方、Q1住宅では、特別な設備に頼りません。断熱材の厚さや気密施工、サッシ・ドア等の断熱性能など、住宅本体の性能を高めて熱損失を小さくすることで省エネを実現しているため、特別な省エネ機器の買い替えは不要です。買い替えが発生するのは、冷暖房用のエアコン2台(冷房用エアコン1台、暖房用エアコン1台)くらいなものです。エアコン等の冷暖房器具の買い替えは、どの住宅でも必要な事ですし、一般的には一軒の住宅に3~4台も冷暖房器具を設置する位ですから、ランニングコストの面で非常に優れています。

 Q1住宅は、施工性にも優れています。特別な機器を設置する工事手間はかからず、在来工法の延長として断熱材を厚く設置する工法、気密施工を30年前から日本全国で研究・実践しきました。そのため、施工性が良く、低コストで実現する方法がすでに確立されています。

Q1住宅の目的

 私たちが、なぜQ1住宅というコンセプトの住宅普及を目指すのかを説明します。

国の省エネ基準は、実は増エネ基準

Q1住宅の目的は、快適で健康的な生活を送りながら、冷暖房に使うエネルギーをできるだけ削減すること。 結果として、CO2の排出を削減すること、です。

しかし、国の省エネ基準は、一向に省エネに向かいません。2020年、新築の建物で省エネ基準の義務化が(やっと!)されるわけですが、この際に基準となるのが「次世代省エネルギー基準(長期優良住宅の省エネ基準4等級)」です。 この基準の内容は、1999年に定められた省エネ基準と大きな変わりはありません。つまり、20年も前の省エネ基準を今ごろ義務化するに過ぎないのです。 まったく「次世代」ではない基準です。

「本質的な省エネ住宅」の普及を目指す

一番の問題は、この「省エネ基準」自体が低レベルすぎる、ということです。 2015年現在、新築される多くの建物は、断熱性能・気密性能を数値で意識されていない位ですから国の省エネ基準をクリアすれば、確かに少しは良い建物は増えるでしょう。しかし、この省エネ基準で全室暖房した場合、使用する暖房エネルギーの量は、従来の住宅の暮らしから2倍近くに増えてしまうのです。(下図参照)

国の次世代省エネルギー基準の建物で全室暖房した場合のエネルギー消費量と
従来の個別暖房時のエネルギー消費量の比較

これでは省エネどころか増エネです。 10~15年で買い替えの必要な高額な設備に頼った見せかけの省エネ住宅ではなく、住宅本体の性能を上げることによる「本質的な省エネ住宅」の普及を目指すことで快適に暮らして頂きながら環境負荷を下げる事ができるからこそ、私たちはQ1住宅の普及を推進しているのです。

Q1住宅の新潟市での実現方法

私たちは、在来工法を様々なアプローチで拡張することで、Q1住宅を実現していますが、ここでは代表的なアプローチをご紹介します。

1.付加断熱による厚い断熱(220mm断熱)

壁の断熱には高性能グラスウール120mm厚を充填し、付加断熱として外張りで100mmの合計220mm断熱(厚さは一例です)をします。外張り部分は、ビス止めではなく、Moissの外側に下地を組んで密に充填設置。

外張りで100mmの付加断熱(合計220mm断熱)

天井の断熱は、セルロースファイバーで厚さは、300mm~400mmを吹き込む。 断熱材を入れるだけでは断熱材は効かないため、断熱材が効くように気流止め、気密の確保、防風層の設置をします。

2.窓の使い分け

新潟市の冬の日照時間は、残念ながら多くありません。12月~3月までの日照時間の合計を気象庁HPで確認すると東京の半分以下という結果(※)です。

(※)12月~3月までの日照時間の比較
出典:気象庁HP 過去の気象データ検索 > 3か月ごとの値より

新潟 東京
平均 440.7(時間)
  • 2014年 448.5(時間)
  • 2013年 487.9(時間)
  • 2012年 385.6(時間)
平均 1068.1(時間)
  • 2014年 1074.6(時間)
  • 2013年 1129.4(時間)
  • 2012年 1000.5(時間)

それでも、日射を室内に取り込んだ方が、暖房エネルギーの削減に有利に働きます。

窓からの熱損失と日射による熱の取り込み量を比べ、窓の位置、大きさ、窓の性能を決めます。
具体的には、以下のように窓の使い分けをしています。

窓の使い分け
  • ・北西の窓は小さく、南側の窓を大きく取り、太陽熱をできるだけ取り込む。
  • ・日射を取り込むため、窓の方角により窓の性能を変える。 南面のみ遮熱性が低く、断熱性能が高いガラスを使う。ペアガラスかアルゴン入りLow-Eガラスを選択。東西北は、遮熱・断熱性能が高いガラスを使う。トリプルガラスや日射透過率が高いアルゴン入りLow-Eガラスを選択。
  • ・夏場の遮熱は必須のため深い軒・庇の設置をする。
  • ・アルミ製窓枠は使わない(断熱性能が低い)。アルミ+樹脂または樹脂、木製。
断熱性能の高い木製サッシ、ガラスを使用

3.熱交換換気の採用と気密確保・防湿層の設置

24時間換気により室内から逃げてゆく熱量は、家全体から逃げる熱量の3割にも及びます。そこで、熱交換換気扇を使い、換気によって逃げる熱を回収することで、暖房費の削減・省エネにつなげます。

熱交換換気システム「せせらぎ」HPより
熱交換換気扇は、省電力で効率の良い熱交換換気扇を選択すること、施工性の良いものを選ぶことが重要です。また、効率の良い換気には気密を適切に確保することも重要です。さらに、室内の湿気を壁内に入れないよう防湿層の設置は必須です。
換気と気密はどちらも重要

4.基礎断熱によるコンクリートの蓄熱性、地熱の活用

Q1住宅をさらに快適にする工夫として、基礎断熱を採用しています。

具体的には、床下(基礎の内側)を室内の扱いとし、基礎に断熱材を設置します。
基礎断熱により、夏の日中は、北側から床下(土間コンクリート)に比較的涼しい空気を取り込むことで室内の温度を下げることができます。

冬は、床下の土間コンクリートを暖めることで蓄熱され、足元から暖かい空気がじんわりと室内を循環します。今後は、地熱を活用することで、より省エネ・快適な暮らしを実現していきます。

基礎断熱を採用

5.QPEXによる断熱性能・消費エネルギーの計算

 (社)新住協 代表理事の鎌田紀彦 先生が監修・制作された 「QPEX」というプログラムを使う事で「住宅仕様による断熱性能と冷暖房エネルギー消費量」が設計段階からわかります。 これにより、目標とする断熱性能・省エネ性から具体的な断熱材の選択、厚さの設計、サッシ等の選択を行うことが簡単にできます。

 なお、QPEXでは、熱損失による消費エネルギーだけでなく、当然、太陽熱により取得するエネルギーも加味しているため、地域ごとの日射量等の気象データが随時更新されることはもちろん、各メーカーから発売される断熱材やサッシの情報を計算できるようプログラムの更新が続けられています。

QPEXというプログラムで住宅仕様による断熱性能と冷暖房エネルギー消費量の計算ができる

Q1住宅を実現するための費用(コスト)

新築のQ1住宅の価格は、一概には言えませんので、次世代省エネ基準の住宅をQ1に仕様を変える場合の費用とQ値=1.5レベルの住宅の仕様をQ1へ変える場合にかかる概算費用をお伝えします。

次世代省エネ基準の住宅をQ1へ

2020年に義務化される次世代省エネ基準の新築住宅(一般的な長期優良住宅レベル)をQ1住宅相当の断熱性能にするために必要な費用は、換気方式の変更、断熱材・下地造作等の材料・手間が増えるだけなので、坪あたり3万円程のコストアップで実現できます。たとえば、30坪の住宅ならば90万円アップくらいです。

Q値=1.5レベルの住宅をQ1へ

Q値=1.5レベル(付加断熱50mm)の断熱住宅をQ1住宅にグレードアップする場合は、もっと少なくてすみます。付加断熱を100mmに変更するくらいであり、下地材と断熱材の分しか費用はかわらず、計20万円程度で性能アップが可能です。

Q1住宅のメリット、デメリット

ここでは、Q1住宅のメリット・デメリットを一覧でわかるように記述します。

Q1住宅のメリット

・冬暖かく、夏涼しい。
・結露やカビ/ダニが発生しないのでハウスダスト等によるシックハウスとは無縁。
・住宅が長寿命になる。(メンテナンスしながら200年は暮らせる。)
・断熱性能の向上をコストパフォーマンス良く実現できる。
・ランニングコストが良い。(特別な設備による断熱性能の向上ではないため)
・省エネルギーで経済的。
・省エネだから、CO2の削減に貢献する。
・特別な機器、短寿命の機器に依存しないため、お財布と環境にやさしい。

Q1住宅のデメリット

 住宅としてのデメリットはありませんが、あえてデメリットとしてあげるとすれば、建築時の初期コストがかかる、ということです。前の項でお伝えしたように坪あたり3万円程度の初期コストアップです。 Q値1.5相当の住宅を計画しているのであれば、20万円ほどのコストアップでQ1住宅相当に断熱性能のアップが可能です。

Q1住宅からQ1-X住宅へ

Q1-X住宅とは?

東日本大震災、福島第一原発の事故を経て「原発を停止させたまま、できるだけ無駄なエネルギーを使わないよう暮らしたい」「オール電化はエコではなかった」という意識を持った方がますます増えてきました。そこで私たちは、Q1住宅の仕様を更に4つのレベルに拡張し、より高性能で、より省エネな住宅を推進することにしました。これを Q1-X住宅(Xはレベル1~レベル4)と呼んでいます。

Q1-X住宅の暖房エネルギーの目標値(床面積あたりの灯油・kWh)は、次の表のとおりです。
なお、表内の気候区分は、平成25年改正版次世代省エネルギー地域区分に準じており新潟市は赤枠のIVa地域です。
A~Cは冬の日射量の違いで分けており、A:太平洋側、C:日本海側、B:中間地帯を意味します。

Q1-X住宅の暖房エネルギーの目標値(床面積あたりの灯油・kWh) 新潟市は赤枠

新潟市におけるQ1-Xの現実的なレベル

IVa地域の新潟市(赤枠内)について見てみると、レベル1は次世代省エネ基準の住宅(一般的な長期優良住宅)に比べて1/4 の暖房エネルギーだけ暮らせる事を意味します。レベル2では 1/5、レベル3では1/10、レベル4では「無暖房」を目標としています。
しかしながら、冬の日照の少ない新潟市では、現時点でレベル4の無暖房は難しく、日射量・コストバランスをふまえると「レベル2~レベル3」が現実的なラインだと考えています。

リフォームでQ1住宅はできるのか?

リフォームでのQ1住宅の実現

 新築物件ばかりではなく、リフォームにおいても住宅の断熱改修を行うことは可能です。それでは、「Q1住宅はリフォームで実現できるか?」というと可能ではありますが、現実的にはやや厳しいと言わざるを得ません。

断熱性能Q値=1.0までの断熱改修となると大掛かりになるためコスト面や建物の耐震・耐久面を考えると新築を選択した方がよさそうです。 よって、 現実的なのは、Q値=1.6(次世代省エネルギー基準の1/2~1/3の燃料消費)レベルまでの断熱改修だと考えています。

リフォームでQ値=1.6にするための改修内容

なお、Q値=1.6にするための断熱改修の内容は、
1.屋根と壁、床下または基礎の断熱強化、2.気流止めの施工、3.窓の断熱強化 です。

具体的な改修内容は、次のとおりです。

Q値1.6への具体的な改修内容
  • ①天井断熱材・吹き込み セルロースファイバー250mm厚
  • ②壁断熱材の追加 壁内への充填(高性能グラスウール16K 100mm厚)
    外張り(高性能グラスウール16K 100mm厚)
  • ③気流止めの設置 圧縮グラスウールによる気流止め
  • ④基礎断熱 高性能グラスウール16K 100mm厚
  • ⑤全体の窓交換 二重ガラス・樹脂サッシ

Q1住宅に興味を持ってくださった方へ

一般の方へ

2020年、国が省エネ基準をやっと義務化します。上でお話させて頂きましたが、 肝心の省エネ基準自体がまだまだ低すぎるのです。国の基準で全室暖房をした場合、新潟では、従来の個別暖房に比べて2倍近くの暖房費がかかってしまいますから、これでは省エネ住宅ではなく増エネ住宅です。

それでも日本の住宅は明らかに断熱化に向けて動き始めています。選択は自由です。国の省エネ基準をぎりぎりクリアするだけの住宅にすることもできます。 一方、30年以上前から(社)新住協により確立・実践されてきた国の基準より3倍も4倍も優れた断熱の技術を選んで住宅を建てることもできます。

もっと詳しく、Q1住宅について知りたいという方、Q1住宅について質問がある方は、「Q1住宅について知りたい」とお気軽にお問い合わせ下さい。

お問い合わせページへ

建築会社、工務店の方へ

私が新潟支部長を務めさせていただいている(社)新住協では、快適・健康的かつ省エネに暮らしていただけるQ1住宅(断熱住宅)を推進しています。

住宅の断熱化を推進し、より快適かつ省エネに暮らして頂くためには、 実際に断熱住宅の快適さや省エネ性をユーザーさんに広く実感して頂くことが肝要です。

私たち、(社)新住協では、住宅断熱化のノウハウを隠したりせず、広く公開し、地域の工務店、建築事務所が断熱を意識した住宅を建てて頂くことを望んでいます。

2020年に省エネ基準の義務化がありますが、「まず何を取り組むべきか」「具体的な断熱気密の実現方法について知りたい」「その先を見越した対策を立てたい」など興味があるようでしたら(社)新住協までお気軽にお問い合わせ下さい。

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